AKI財団法人の概要

フィリピン国立大学(UP)

サント・トーマス大学(UST)

ラサール大学(DLSU)

<AKI財団法人のこれまで活動内容>

1998年、AKI財団法人の前身の『NPO/アジアこども国際交流クラブ』が神戸で生まれました。 
このクラブの活動目的は、阪神淡路大震災の影響で学校に行けない大勢の子供たちに「自分は何かやれる」事の発見でした。
 
子供たちは初めは全く英語で話せなかった。 しかし、テレビゲームで現地の学生と仲良くなり、意思疎通できた、大きな感動と感激がありました。
貧しくても明るく元気なフィリピンの子ども達と一緒に遊ぶことで、日本の不登校生の子ども達は元気と自信をを貰いました。

この経験を生かして、2004年にクラブは『AKI財団法人』の名称変更、現在に至ります。
その後、財団法人は、英語研修・ワークショップ・海外インターンシップ・ビジネス視察など、現地大学と提携しながら教育活動を続けています。

フィリピンで日本の不登校生たちが学んだ「感謝・感動・感激」。 
AKI財団法人はその経験をベースに、日本人の英語コミュニケーション力向上とビジネス国際化の重要性を訴え続けています。  

そして、日本とフィリピンのために、フィリピン人大学生や社会人向けに、日本語教育にも力を入れています。
その日本語教育も、気が付けば現地で15年の月日が経過しました。

平成10年 8月 1998年   AKI(財)の前身であるアジアこども国際交流クラブ神戸に設立

平成11年 2月 1998年   英語留学の「バギオライフ」開始 (フィリピン バギオ市) 

同年      10月                           同年ベンゲット州立大学と英語学留学提携 (フィリピン バギオ市)

平成12年 1月2000年   大阪産業能率協会と日比経済セミナー主催 (バギオ市)

1998年 現地中学生と交流

平成13年 2月2001年   フィリピン総領事館/JETROと共同でフィリピンITミッション主宰(マニラ)

平成14年 12月2002年  「フィリピン国際見本市」視察団結成し、マニラ視察

平成15年 2月2003年   第三回ITミッションを結成,フィリピンIT事情視察 (マニラ)

平成16年1月2004年   AKI財団法人の設立 (SEC/BIR/TESDA認証/マニラ)

同年 6月                                同年マニラタイム社に日本語教室開校 (マニラ)

2000年 フィリピン語学留学

平成17年 7月2005年   フィリピンUE大学に日本語教室開校(マニラ)

同年 2月                               同年南ルソン・カマリネス・スール州に日本語教室開講 (ビコール)

平成18年 3月2006年   南ルソンのカマリネス州知事を日本招聘 (兵庫県井戸県知事表敬訪問)

 同年 9月 同年                 フィリピン海外雇用省/閣僚Dr.ダンテ・アン氏日本招聘 (神戸講演)

2004年 AKI財団法人設立

平成19年 3月2007年   フィリピン経済特区のデリマ長官を日本講演 (芦屋)

 同年 9月 同年     富士通と提携し、マカティ市立大学にて日本語教育実施 (マニラ)

平成20年 5月 2008年   社)「日本幼年教育会」のフィリピンの幼稚園・教育環境視察 (マニラ)

平成21年 10月2009年   比国伝統ウエルネスマッサージ”ヒロット”のワークショップ (スービック)

平成22年 5月 2010年   メディカル・ツーリズムで、比国のセント・ルークス病院など視察 (マニラ)

2009年 伝統マッサージ

平成23年 3月2011年   「和食レストラン/ビックリ」をケソン市の大学敷地内にオープン (マニラ)

平成25年 4月2013年   兵庫県立大学 大学院 経営学部客員教授 就任

平成24年 6月2012年   全日本病院協会の比国医療機関・看護学部等視察 (マニラ)

2013年 文科省委託事業IT人材育成

平成28年 5月 2016年   AKI財団本部の移転 (マリキーナ市) 

平成27年 6月 2015年   神戸大学医学部とセントルークス病院提携支援 (マニラ)  

平成26年 6月2014年   文科省委託事業の日比大学観光学部中核的人材育成の委員 (マニラ)

 同年  6月同年                  文科省委託事業の日比両国の大学生のIT人材育成の委員 (マニラ)

2015年 神戸医大とセントルークス病院

<AKI財団法人の登録認定>

  『TESDA (Technical Education and Skills Development Authority/ 技術教育技能開発庁)』
  『SEC (Securities & Exchange Commission/ 証券取引委員会)』
  『BIR (Bureau of Internal Revenue/ 内国歳入庁)』

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